ダイバーシティとは？未来をグローバルに生き抜くために必ず必要になる知識やスキルを紹介します

社会のグローバル化にともない、「ダイバーシティ」という言葉を見聞きすることが多くなりました。ダイバーシティは今後グローバル社会で活躍するうえでも、地球の未来を考えるうえでも、重要な要素と言えます。

今回の記事では、ダイバーシティの概要や歴史、取り組みや必要性について解説します。

 

ダイバーシティとは？

ダイバーシティとは、「多様性」を意味する言葉です。組織や社会において、年齢、性別、人種、宗教、価値観、障がいなどさまざまな属性を持つ人々が共存し、その個性や能力を活かすことを目指します。

 

国が定義する「ダイバーシティ」

 

日本で国として定義しているダイバーシティとは、多様な人材の採用・活用に加え、その人材が組織の一員として尊重され、成長できる環境を整えることを意味します。ダイバーシティへの取り組みにより企業はイノベーションや競争力の向上が期待できます。

 

・厚生労働省

ダイバーシティ＆インクルージョンを「多様性を受け入れ企業の活力とする考え方である。企業の組織活性化、イノベーションの促進、競争力の向上に向けて、まずは女性、若者や高齢者、LGBT、外国人、障がい者等、あらゆる人材を組織に迎え入れる『ダイバーシティ』が求められる。その上で、あらゆる人材がその能力を最大限発揮でき、やりがいを感じられるようにする包摂、『インクルージョン』が求められる」と定義しています。

 

・経済産業省

経済に関して着目し、ダイバーシティ経営として「多様な人材を活かし、その能力が最大限発揮できる機会を提供することで、イノベーションを生み出し、価値創造につなげている経営」と定義しています。

 

似ている言葉「ニューロダイバーシティ」との違いは？

ダイバーシティと似ている言葉であるニューロダイバーシティとの違いは、多様性を認める対象や視点です。

 

ダイバーシティとは、年齢、性別、人種、宗教、価値観、障がいなどさまざまな属性を持つ人々が共存し、それぞれの個性や能力の活用を目指す考え方です。ニューロダイバーシティとは、自閉スペクトラム症、注意欠如・多動性障害、学習障害といった発達障害を神経や脳の違いによる「個性」だとする考え方を指します。

 

ダイバーシティは主に外見や社会的属性に基づく多様性を重視しているのに対して、ニューロダイバーシティは主に内面や神経学的属性に基づく多様性を重視します。多様性を認める対象や視点は異なるものの、両者の持つ多様な人々が互いの違いを認め合い、協力し合って成長する社会を実現するという目的は共通しています。

ダイバーシティの歴史

ダイバーシティは、英語で「diversity」と書きます。これはラテン語の「di：バラバラに＋verse：向きを変える（英語のturnと同意）」が語源です。

 

ダイバーシティの考え方は、元々は1960年代のアメリカではじまりました。人種差別や女性差別の解消を求める公民権運動や女性運動がダイバーシティの発端です。1964年に公民権法が成立し、雇用差別を禁止する法律が制定されました。

 

1980年代から1990年代にかけて、アメリカではグローバル化や顧客ニーズの多様化に対応するために、多様な人材を採用し活用するダイバーシティ経営が広まりました。さらに、「インクルージョン」という言葉が登場し、多様な人材が互いの違いを認め合い、協力し合って成長することが重視されました。

 

1980年代から1990年代にかけて、日本では男女の雇用差別の是正を目指し1985年に男女雇用機会均等法が制定されました。2000年代から現代においては、少子高齢化や国際化の影響で、ダイバーシティ・マネジメントを取り入れた経営が広がりを見せています。

 

ダイバーシティの目的と必要性

ダイバーシティの目的は、主に以下の2点です。

 

・人権や雇用機会の均等の実現

ダイバーシティによって多様な人々が差別や偏見による不利益を受けず、公平に扱われることを目指します。この目標は、SDGs（持続可能な開発目標）の基本理念である「誰一人取り残さない」にも合致します。

 

・イノベーションや競争力の向上

多様な視点や発想が集まれば、新しいアイデアやサービスが生まれやすくなります。また、多様なニーズに応えることで、顧客満足度や市場シェアを高めることができます。

 

ダイバーシティの必要性は、以下のような背景から高まりを見せています。

 

・少子高齢化や国際化による人口動態の変化

日本では労働力人口が減少し、外国人労働者や高齢者の雇用機会が増加しています。また、グローバル化に伴い、異なる文化や価値観を持つ人々と関わる機会も増加しました。これらの変化に対応するためには、多様な人材の確保と活用が必要です。

 

・デジタル化や社会課題の複雑化によるビジネス環境の変化

テクノロジーの進化や社会問題の深刻化により、ビジネスに求められるスキルや知識も変化しています。また、消費者や投資家からもESG（環境・社会・ガバナンス）への配慮が求められています。これらの変化に対応するためには、多様な知識や経験を持つ人材の創出と協働が必要です。

 

将来のために…学校でも考え方を学ぶ機会が増加

日本の小中学校では、ダイバーシティ教育として、以下のような取り組みが行われています。

 

• 障がい者スポーツ体験によるハンディキャップ理解
• 多様性をテーマにした講演会の実施
• 多様性に関するディスカッション授業
• 日本語教室の設置

 

これらの取り組みは、子どもたちに多様性に関する気づきや理解を与えることと、お互いに違いを認め合い、協力していく態度や行動を育むことを目的としています。ダイバーシティ教育は、今後のグローバル化や社会の変化に対応するために必要な教育です。子どもたちが将来、自分らしく生きるためにも、ダイバーシティ教育は重要な役割を果たします。

 

企業で積極的に取り組まれる「ダイバーシティ」

ダイバーシティは、人権や雇用機会の均等を実現する取り組みとしても、経営戦略としても重要視されています。多様な人材を採用し活用することで、イノベーションや競争力の向上が期待されるためです。

 

ダイバーシティに関連する言葉に「インクルージョン」があります。インクルージョンとは、受容や包摂という意味で、多様な人材が互いの違いを認め合い、協力し合って成長することです。ダイバーシティだけではなく、インクルージョンも実現することで、組織のパフォーマンスや従業員の満足度が高まるでしょう。

 

ダイバーシティとインクルージョンの取り組み事例としては、以下のようなものがあります。

 

・損保ジャパン日本興亜

女性や外国人、障がい者などの多様な人材の活躍支援を目的に、「ダイバーシティ推進室」を設置しました。また、社内外の専門家からアドバイスを受ける「ダイバーシティ・アドバイザー制度」を導入し、ダイバーシティ経営の推進に努めています。

 

・ベネッセコーポレーション

「LGBTフレンドリー企業宣言」を行い、「LGBT啓発研修」の実施や「LGBTサポート窓口」の設置などLGBTやその周囲の人々に対する理解を深めるための取り組みを行っています。また、「同性パートナー制度」や「性別変更手続き支援制度」などのダイバーシティに関する福利厚生も充実させました。

 

・日本IBM

経営層から構成される「ダイバーシティ・カウンシル」という組織を構築しています。この組織は、「女性」「グローバル」「障がい者」「LGBT」「ジェネレーション」の5つの分野におけるダイバーシティ推進プログラムを策定し実行するのが目的です。

 

世界ではどんな取り組みがある？

・フィンランド

フィンランドでは、2019年に34歳の女性であるサンナ・マリン氏が新首相に就任しました。フィンランドはジェンダー・ギャップ指数で世界3位にランクされており、男女平等や女性の政治参加が高い水準にある国です。そのためフィンランド国内では、首相が若年齢であることや女性であることについては、珍しいことと捉えられていません。

 

・アメリカン・エクスプレス

1987年より社内にColleague Networks（従業員ネットワーク）と呼ばれる、共通した文化やバックグラウンドを持つ人々が集まるグループを形成し、共通点を持つ従業員同士の関わり合いを助長しています。これらのグループは、社内外でのボランティア活動やメンタリングなどを通じて、社員のエンゲージメントやキャリア開発に貢献しています。

 

あなたの身近にもある「ダイバーシティ」

ダイバーシティは企業の取り組みと言うイメージがありますが、実は日常生活の中でもさまざまなダイバーシティへの取り組みが進められています。身近にあるダイバーシティ推進への取り組みを紹介します。

 

①ファッション

ファッション業界では、以下のようなダイバーシティの取り組みが行われています。

• 年齢や体型、人種などの多様なモデルの起用
• LGBTQ+コミュニティのサポートを目的とした新しいラインやブランドの創設
• 政治的なメッセージを込めた服やアクセサリーの発表

 

②デザイン

ダイバーシティを考慮したデザインが、さまざまなジャンルで公表されています。

 

・ユニバーサルデザイン

ユニバーサルデザインとは、設計の段階から性別、年齢、人種・民族、国籍、宗教や障がいの有無に関わらず、誰もが公平に使えることを考慮したデザインです。高齢者や障がい者を対象としたデザインである、バリアフリーとは異なります。日常生活において、多様な人々の暮らしやすさをデザインするものもユニバーサルデザインと捉えられます。 

 

・インクルーシブデザイン

ユニバーサルデザインよりもさらに多様性を重視したデザインが、インクルーシブデザインです。特定の属性や個性を持つ人々を排除することなく、参加や共感を促すことを目的としてデザインされています。 たとえば、Microsoftは「Design for One, Extend to Many」というコンセプトでインクルーシブデザインを推進しており、聴覚障害者向けに開発された字幕機能が、音声認識技術の発展によって多くの人々に利用されるようになったことを紹介しています。

 

・サステナブルデザイン

サステナブルデザインとは、環境や社会に配慮したデザインです。自然資源の枯渇や環境破壊を防ぎ、次世代への負担を減らすことを目指してデザインされています。 たとえば、「SDGs（持続可能な開発目標）」に沿った取り組みを行っている企業や団体が発信するロゴやパンフレットなどもサステナブルデザインのひとつです。

 

③まちづくり

年齢、性別、人種、宗教、障がいなどさまざまな属性や個性を持つ人々が共存し、その能力やニーズの活用を目指す、ダイバーシティを目的としたまちづくりが世界中で取り組まれています。

 

ダイバーシティを取り入れた街づくりのおもな目的は、以下の通りです。

• 人々の居心地や満足度を高めることで、街の活性化や魅力向上につながる
• 多様な視点や発想が集まることで、イノベーションや創造性を促進する
• 社会的に弱い立場の人々にも参加や貢献の機会を提供することで、社会的包摂や公平性を実現する

 

〈ダイバーシティを取り入れたまちづくりの例〉

・大手町プレイス

東京のビジネス街にある超高層ツインビルの「大手町プレイス」は、障がい者の意見を積極的に取り入れたユニバーサルデザインで設計されています。誰もが快適に利用できる空間を実現しました。

 

・フィンランドの首都ヘルシンキ

ヘルシンキは世界でもっとダイバーシティな都市のひとつとして知られています。多文化共生やジェンダー平等、LGBTQ+コミュニティのサポートなどに力を入れているのが特徴です。

 

・アメリカのニューヨーク

ニューヨークは、世界中から移民が集まる多民族都市です。人種や文化の違いを尊重し、芸術や音楽などの分野で多様な表現を生み出しています。

 

多様な人々が日常生活を快適に過ごせる暮らしやすさを重視した環境や制度の整備、街のデザイン、福祉領域における電動車椅子の存在、ユニバーサルデザインもダイバーシティを取り入れたまちづくりの一部と言えます。

 

④看護

看護の分野におけるダイバーシティでは、性別や年齢、人種や国籍、宗教や障がいなどさまざまな属性や個性を持つ看護師や患者に対して、適切で快適な看護の提供を目指しています。

 

看護の分野でのダイバーシティは、以下を目的としています。

• 看護師の働きやすさや満足度を高めることで、離職率の低下や人材の確保につながる
• 多様な視点や発想が集まることで、看護の質や創造性を向上させる
• 患者のニーズや状況に応じた柔軟な対応ができることで、患者の信頼や満足度を高める

 

看護の分野での具体的なダイバーシティの取り組みには、以下のものがあります。

• 性別に関係なく男性看護師が産科や婦人科で活躍すること
• 年齢に関係なくシニア看護師が経験や知識を活かして指導的役割を果たすこと
• 人種や国籍に関係なく外国人看護師が日本の医療現場で働き、多文化共生を促進すること
• 宗教や障がいに関係なく患者の信仰や特性を尊重し、適切なケアを提供すること

 

ダイバーシティの拡大によるメリット・デメリット

【メリット】

• 人材の確保
• イノベーションの創出
• 企業評価の向上

 

多様な人材を受け入れることで、求職者からの応募が増えます。優秀な人材を採用しやすくなるでしょう。また、多様な視点や発想が集まることで、新しいアイデアやサービスが生まれやすくなります。

 

従業員の働きやすさや満足度が高まり、離職率の低下が期待できます。取引先や消費者からも好印象を得られる可能性も高いです。

 

【デメリット】

• コミュニケーションが困難
• 経営管理の複雑化

 

多様な人材が集まると、言語や文化、価値観の違いから、コミュニケーションに齟齬や摩擦が生じやすくなります。また、多様な人材に対応するために、柔軟な働き方や制度の整備も必要です。社員教育や評価制度の見直しも求められます。

 

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ダイバーシティの概要や重要性、各分野での具体的な取り組みについて解説しました。ダイバーシティによって多様な人材が活躍する社会が実現し、多くの人が暮らしやすい環境が実現するだけでなく、雇用やイノベーションの創出などの経済面でも多くのメリットが得られます。

 

ただし、ダイバーシティを実現するには、多様な人材が集まることによるコミュニケーションの問題を解決する必要があります。将来的に人種や国籍などに関係なく世界中の人がグローバルに活躍することが、スタンダードになると予測されます。お互いを理解するためにも、最低限必要なコミュニケーションを取れるように今から対策をしておくのが重要です。世界共通語である英語を使えば、国や人種を問わず、さまざまな人と円滑なコミュニケーションを取ることができるでしょう。

 

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